アメリカ民主党は、バイデンで勝ったとしても「お先真っ暗」なんやとか。日本は身構えなあかんな。※追記

ドミニオン問題含めて不正選挙絡みの米大統領選のカオス状態は、澁谷司氏や丸谷元人氏など独立系の人々の記事がヤフーニユースなどに掲載され始めましたので、大手メディアの今後の動向が楽しみです。

バー司法長官の件ですが、トランプ大統領が記者の質問（12/1？）に答えて「バー司法長官を信頼しているかどうかの質問には今答えたくない。数週間後に聞いて欲しい。」と回答したのは意味深です。

というのも、

バー氏は、ブッシュ（息子）時代の司法長官の後、法律事務所のkirkland & ellisのパートナーでした。そして、この法律事務所は、2018年7月、何と今フォーカスされているDominion Voting Systems Corporationが、Staple Street Capitalsに買収されたときのアドバイザーだったらしいのです。

もう一点は、ジョン・ダーラム氏を特別捜査官に任命した件です。

　　バー司法長官が、ロシア疑惑でダーラム氏を指名したのは2019年5月です。捜査の進捗は逐次開示されていましたし、特別捜査官の地位付与は遅すぎるのではと界隈ではかねてから疑問視されていました。

来年１月20日、万一バイデン政権が発足すれば恐らく捜査は雲散霧消するでしょう。

ロシア疑惑を捜査したということは完全にバイデン寄りでしょう。
バイデンの不正選挙ではなくトランプの不正選挙に書き換えられるはず。

ドミニオン買収にかかわったとされるバー長官がここまま放置されるということはないと思います。

「これはもう大統領選挙ではない。善と悪との戦いだ！」

日米共にマスゴミはバイデンに不都合なニュースを隠蔽している。

既存メディアのみならず、大手SNSが隠蔽に加担する中、個人がトランプ陣営の主張を採取し、広く共有することは難しい。私たちは暗黒時代のとば口に立たされているのではないか？

【隠蔽と歪曲…日米メディアの凶暴化】

「民主主義大国のアメリカで不正選挙がここまま通ったとしたら、日本にも影響が及ぶ」

トランプ再選支持デモのキーワードは、やはり「不正選挙」だった。参加した戦中派男性の口から平然と「ドミニオン」という単語が出てきたことは驚くに値する。
▽ドミニオン製のタッチ式投票機(大紀元)

渦中の選挙システム統括企業・ドミニオン社が、既存メディアで取り上げられるケースは殆どない。トランプ大統領“悪足掻き”の文脈で触れられる程度で、それも一方的に擁護する記事が目立つ。

一躍脚光を浴びるシドニー・パウエル弁護士も同様だ。我が国でも衝撃が走った11月25日のペンシルベニア州共和党政策委公聴会も、注目すべき内容が多いにも拘らず、スルーされた。

🔻クラーケン放たれし絶海…米ドミニオン疑惑の汚泥 ー 東アジア黙示録
2020/12/02 00:00
https://dogma.at.webry.info/202012/article_1.html

野党のおかしいと思うところ
http://nunao1962.blog90.fc2.com/blog-entry-14.html

アメリカでは政府、司法、行政、国民を巻き込んで、民主主義の根幹に関わる巨大な悪との熾烈な戦い。

日本の国会では、野党の追及は「サクラを見る会」

ナニワの激オコおばちゃん  

Re: バー疑惑に変質しつつある

mibu さん、コメントありがとうございます。
※部分を追記しました。
（※つまりダーラムさんというのは、オバマの悪だくみを暴こうとしてる人、ということです。）

アメリカ東海岸のMD州や VA州の友人曰く、この頃目立つのはトランプ支持者の応援ばかりだそうです。選挙前に家々の前に掲げられていた売電支持の立て札は日に日に消えていって、多くのトランプ支持者の立て札ばかりが目立つようになっているそうです。トランプ支持グッズは今も売れ続けていて、トランプ支持グッズテントも有るそうですが、売電のものは見たことがないそうです。
売電親子の中国やウクライナとの癒着や不正を放送してるNewsmaxTVの視聴率は上がり続け、売電に何としても勝って欲しいと偏向放送垂れ流しのCNNの視聴率は下がり続けているそうです。

青山さんの見解はあくまでもバイデン政権の話ですね。
私には青山さんが話をはぐらかしているのかどうかはわかりません。
これだけは言えるのは、仮にバイデンが選挙を盗み大統領になっても早々お払い箱になることです。ハリス政権が誕生してしまう危機を語らないのは疑問です。
問題は共和党民主党の話ではなくその背後にいる勢力です。トランプはそれをディーステイトといっています。ディープステイトの当面の目的は「グレートリセット」です。今年のダボス会議のテーマです。今のところトランプ大統領以外この流れに対抗できる大統領はいないでしょう。ですからトランプさんが敗北した場合には、今後民主党が苦しいとか共和党が上院を抑えるから有利だとかはあまり意味がないと思います。馬渕睦夫さんや藤井厳喜さんの視点の方が参考になると思います。
選挙の予測ですが、ここ数日戒厳令の話でもちきりですがあり得ると思います。
ただ、連邦最高裁での選挙無効判決からの1月下院投票が王道ではないでしょうか。トランプさんは今年9月に87歳のキンズバーグ連邦最高裁判事が膵癌で死亡することで、後任にエイミーバレットを承認するというウルトラCをやってのけました。これにより9人の連邦最高裁判事のうち5人が保守派で固めらした。（ロバーツ判事はリベラル派）10月27日のバレット判事の就任式当日ホワイトハウスの周りには大勢のトランプ支持者が集まり見守っていました。大統領選挙投票日の僅か1週間前のことです。
選挙演説の時から連邦最高裁で決まると言っているので、今のところは予定通り進んでいるのだと思います。

ソロです。
>>トランプ逆転勝利!
やっぱり、金の力の結束は有限ですね、バイデン側は、あちこちに綻びが出始めると、パウエル軍事弁護士の国家反逆罪の訴追を回避する為に、民主党幹部や財界も責任の重い上層部から崩れ始めるたとおもわれる告発者が、指数関数的に増加しているし、マスコミも信用をなくし、沈黙し始めた。

そういう国内状況なら「金の切れ目が縁の切れ目」は、世界共通現象の様ですね。 それに対するに、トランプ側には177億円もの寄付金が、積み上がって居るとか、こいう事態で、状況はどんどん変化しているのだが、日本では、未だ「バイデン当確」が世間の常識のままであある。

まぁ、今年中に大勢は判明・確定する情勢なので、各局の報道関係者、特に、責任者は首の周りが涼しい事だろう、再就職先を探して置かないと、来年早々に失業～無職になる可能性が高い、菅政権が、マスコミ大改革をやり易い状況に自然となって居るのには嗤える。

世界を揺るがす様な状況になって来たアメリカ、トランプさん頑張れ！としか言いようが無いです。
腐ったアメリカを取り戻すには最後まで戦うべきでしょう。
私は靑山さんを見限りました、私のコメントに対して言葉を切り取って発信したからです。
パフォーマンスの靑山と言っておきましょう。
やはり藤井さんの発言が信用出来ますね。
それにしても日本政府の動きには呆れます、携帯なんてどうでも良い事ですよ、もっと大局的に物事を捉えて欲しいけど、菅さんは外交無理、安倍さんとは比較にならないわ。

カマラが後釜じゃ、更にお先真っ暗でしょ。

SNSは Parler, TV はNewsmaxTV, 新聞はNewYork Post、(YouTubeもすぐ消されるが消される前の動画が見られる）
が今のアメリカのお薦め情報筋です。
日本も反日放送するNHKを解体して、日本人による日本のための日本の放送局開設が必要ですね。