アメリカ民主党の「負けっぷり」を見ることになるんやて大統領選。トランプ再選後を考えとかな。

パンチ小


 ただひたすら迷惑なCHINA発の武漢ウイルス、最初にちゃんと抑えといたら弱っちいウイルスで終わってたはずやのに、こんなことになってしもたんや。損害賠償してほしいけど、そんなんしたらもう天文学的な数字になるなこれ。CHINAの人民には罪は無いんかも知れんけど、間違いなく中国共産党には落とし前をつけて、潰れて貰わなあかんな。あ、つい下品になってしまうわ。

 今は必死になって責任逃れをしようとしてますね。「日本肺炎」が失敗したから今度はアメリカ軍が持ち込んだ、とか。こうやって「南京虐殺」も作られたんやな。ウソも百回、千回でも言い続ける奴らやからな。ホンマに人類の敵や。中国共産党。

 そしてトランプさんはEUにも容赦なく入国禁止、と。実はイギリスはこれを想定してEUを離脱してたんやなんて、そんなアホな話はあり得へんけど、それでもラッキーやったんとちゃいますか。そもそも、不法移民にまで移動の自由を認めて受け入れることが、とんでもない大間違いやったんや。ずっとそう言うてた人がいっぱいおったけど、結局みんな、痛い目に遭わんとわからんかったということなんでしょうね。

 今のところ日本は感染者数もどんどん追い抜かれて、ええ感じですね。それでも産経新聞は日本の感染者数にクルーズ船の700人をまだ入れてるわ。注釈をつけてる、とかでなくて、もう外せや、と言いたいですね。マスゴミのアホさ加減には怒りを覚えます。そんな産経新聞の昨日(13日)の「正論」で、渡辺惣樹さんがアメリカ大統領選のことを教えてくれてはりました。

 前に「トランプ大統領の再選は危ういって、一体、いつのどこの話やねん。先の先を見なあかん、日本人。」でも書きましたが、日本の新聞はアメリカ大統領選はまだまだこれから、どうなるかわからん、みたいなことを書いていますね。先に結論というか、渡辺惣樹さんの最後の行を書いときましょう。
筆者は昨年末以来、大統領選挙戦の興味は民主党の「負けっぷり」にあると主張している。その思いは変わっていない。
 ぶはははは。「負けっぷり」なんやそうですよ。日本のマスゴミはいまだにアメリカのメインストリームメディア(MSM)を引き写してるだけやから、必ず間違いますね。今の状況も、共和党は共和党で予備選をやってるわけで、いわゆる「トランプラリー」は各地で熱狂的に行われてるのに、民主党のことしか記事にしませんからね。
日本のメディアではほとんど紹介されないが、トランプ人気の衰えは見えない。全米各州で繰り広げられる演説会(トランプラリー)は収容数2万人程度の会場が用意されるが、大統領に近い位置に立とうとする支持者は徹夜も辞さないほどでスピーチ当日は会場入りに支援者が長蛇の列を作る。
 アメリカでも、トランプ支持を表明しているFOXチャンネル以外のテレビ局は、会場の熱気、人数の多さを伝えずに、わざとトランプさんの顔のアップばっかり映してるそうです。アメリカでもマスゴミはゴミやな。渡辺惣樹さんがトランプ再選を確信する理由の一つは、黒人の支持がじわじわと、明らかに上がっていることなんやそうです。

 もともと私はアメリカ大統領選には興味がなかったし、そもそもアメリカの黒人は、アメリカではずっと民主党を支持していたことは知りませんでした。そうなんです。あれ?「奴隷解放」のリンカーンは北部の共和党やったんとちゃうんか?と思いますよね。
南北戦争以後も続いた黒人差別の主体は南部諸州に勢力を張った民主党だった。黒人隔離の諸法律(ジム・クロウ法)を何とか破棄させようと尽力したのは共和党であった。そうした歴史がありながら、戦後、民主党は「黒人を差別したのは国全体であった」とごまかし、弱者の味方政党としてのステイタスを築いていた。
弱者の味方政策の成功がオバマ氏の登場であり、黒人層は彼の唱える「Yes, We Can!」の呪文に熱狂した。しかし、彼の登場でも黒人層の高い失業率も犯罪率も減りはしなかった。黒人層はその代表を大統領に送り込んではみたものの、「弱者代表に政治を任せても効果のないこと」を身をもって知ったのである。
 ええーっ、そうなんや。つまり戦後のリベラルは、世界中どこでも「被害者に寄り添う」みたいなビジネスをしてきたんやということですね。トランプさんの登場で、今や数字の上でも黒人の失業率は史上最低となっていて、結果、着実に黒人層の支持率を伸ばしているんやそうです。

 一方でサンダースみたいな社会主義者はアメリカではあかんとあきらめた民主党本部は、いよいよバイデンに力を入れ始めた、と。え?バイデンなんか、オバマの時の副大統領時代に、ウクライナでもCHINAでも、自分の息子に利益誘導してたことはもう事実やんか。

 どう考えても、こんなん、絶対ムリやんか、民主党。
 世界一の軍事力を持ち、日本の唯一の同盟国、アメリカのことは、実は私ら日本人にとっても大事な話やんか。愚かな日本のマスゴミにダマされんように、今から「トランプ再選」を前提にして私ら日本人は、この先どうせなあかんのか、ちゃんと考えとかなあきませんね。

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ナポレオン・ソロ  

武漢肺炎が世界気ぃう功を起こす?

>ブログ主様 ソロです。
日本での武漢肺炎の流行は、20人/日が最大で、殆どの日が、一桁かゼロで、肝心の死者数は、DP号の6人を引けば、中々、2桁になりませんでしたね、是はモゥ、感染拡大の抑え込みに成功た、と言っても良い段階でしょう、これに加えて、全国の小中学校の休校の勧奨に、殆ど、全国の学校が是に従って、夏休み級の長期休暇に入って、亦、人が沢山集まるイベント、例えば卒業式まで、止めた処が多いと聞きますから、内需の落ち込みは激しく、多分今年のGDP成長率はマイナスもあり得る状況ですが、日本には、5月までには、終息宣言を出して、オリンピックを予定通りに開催したいと言う目標がありますからね。

でも、眞に残念ながら、世界を見渡すと、感染者数もその死者数も増え続けて居る国ばかりで、この分では、いぅらに本が頑張って終息させても、シナ・韓国は固より、英国を除く、欧州各国、殊に、シナと関係が深かった、ドイツ、フランス、イタリアといった、依存度の高い国は、軒並み上位を占めて居ますし、是に加えて、米国もあっという間に日本を抜き去って、し者数など既に4倍で、国内では、銃弾が売り切れ状態が続いて居るそうなんですが、一体誰を撃つつもりなんでしょうね。

処が、日本のマスコミは、この米国の近況を伝えるのに「大統領選の危機」と絡めて報道して居ますが、日本人に幾らネガティブキャンペーンを張った処で、日本人が投票するわけでは無いので、いいのですが、この騒動が終わったらマスコミには、厳しい罰を加えて、電通・読売を始めとする マスコミ界の経営陣に居る、反日・侮日勢力を一掃しなくては、イケませんね。

然し、昨日は「ドイツ銀行の株価が、1日に18%もさがって、デフォルトか?」と騒いだそうで、その影響で、米国でも10%「=2357US$」も下がっていますが、東京でも、2000円近い下げを記録して居ますが、別段騒ぐ程の話では無く、ドイツ銀行のデフォルト騒ぎを世界が、10%の下げで、評価したに過ぎません。

然し、株価暴落の原因に、ドイツ国内の感染者数が、フランスを抜いた事がネガティブな要因になって居る事は間違いなく、薬品大国ドイツに面目形無しの態と言えましょう。

DS勢の武漢肺炎を、なんとか、ネガティブ・キャンペーンに、結びつけて、トランプ大統領再選を阻止したいのでしょうが、騒いでいるのは、手下のレガシィ・メディアだけで、トランプの支持層である、サイレン・マジョリティの姿を確認しようがないのですし、この4年間、米国国民の生活も、国の状態も良くなっているのですから、再選は動かないモノと私も確信して居ます。

今は、日米とも、武漢肺炎退治に、時間をわかなくては、いめませんが、経済恐慌は、近い裡に、必ず現実に起こるとおも居ますので、その対応策と、両者共、後継者を、定めて、時期継いで行かねばなりませんね。 勿論その前にに、旧態維持勢力野鬱層が必要ですがね

2020/03/14 (Sat) 14:01

彩希  

ナポレオン・ソロさん

非常事態宣言出したので株価上昇したみたいですよ。

🔻米株式市場ダウ反発1985ドル高 トランプの非常事態宣言を好感

2020年3月14日(土)07時33
米国株式市場は急反発。ダウ平均株価1985ドル高で取引を終えた。トランプ大統領が新型コロナウイルス対策で非常事態を宣言したことで買いの勢いが強まった。写真は13日、ニューヨーク証券取引所で撮影(2020年 ロイター/Lucas Jackson)

米国株式市場は急反発。前日に1987年のブラックマンデー以降で最大の下げを記録したダウ平均株価はこの日、1985ドル高で取引を終えた。序盤から買い戻しが先行し、その後トランプ大統領が新型コロナウイルス対策で非常事態を宣言したことで買いの勢いが強まった。一方、週間では主要株価指数が軒並み8%を超える下げになった。

トランプ大統領は13日、新型コロナウイルスへの対応で国家非常事態を宣言した。トランプ氏は記者会見で「状況は悪化する可能性がある。今後8週間が重大な局面となる」とし「連邦政府の全権を解き放つために、非常事態を宣言する」と表明。さらに「新型コロナ対応に向け最大500億ドルの拠出に道を開く」と述べた。

オークブルック・インベストメンツ(イリノイ州)のピーター・ジャンコフスキス共同最高投資責任者(CIO)は「市場は当初、500億ドル相当の支援金の使途などについて懐疑的だったが、トランプ大統領とともに会見に出席した各分野のトップらが対応を説明するにつれ、市場は好感する流れになった」と述べた。

主要株価指数は2月中旬に付けた最高値から2割程度値下がりしている。民主党が多数を握る下院ではコロナ関連の景気対策法案が可決される見通しだが、上院やトランプ大統領が支持するかどうかは不透明だ。
以下略
[ニューヨーク ロイター]

2020/03/14 (Sat) 16:20

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